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斗比主閲子の姑日記

姑に子どもを預けられるまでの経緯を書くつもりでBlogを初めたら、解説記事ばかりになっていました。ハンドルネーム・トップ画像は友人から頂いたものです。※一般向けの内容ではありません。

初心者でも分かるPTA ~マクロ編(全国組織、歴史、議論になる背景、地域差)~

昨年からPTAが面白いとTwitterで連呼していましたが、1年かけて煮詰まってきましたので、PTAに関して書いてみます。今回はマクロ編ということで、PTAとはなんぞやという話やPTAが今議論になる背景、PTAの歴史など少しハイレベルの話を中心に紹介します。皆さんが大好きなPTAに関するトラブルはミクロ編ということで次回です。

PTAにこれまで触れたことがない初心者でも楽しめるようなところをかいつまんで紹介しています。ぜひ楽しんでいって下さい。

 

 

PTAと言えば「子どもに見せたくないテレビ番組」アンケート?

まずは突っ込んだ話に入る前に軽いところから。

一般の人にとってのPTAという言葉が目に入っていたのは、「子どもに見せたくないテレビ番組」のアンケートではないでしょうか。PTAが実施しているということで、毎年メディアに取り上げられていましたよね。このアンケートから、PTAというのは子供を悪いものから守るための保守的な団体という印象がある人は多いと思います。

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※画像は、『23年度-子どもとメディアに関する意識調査』(P61)より

あのアンケートを行っていたのは、公益社団法人日本PTA全国協議会(略称『日P』)です。日Pというのは、全国のPTAの協議会ですが、この協議会に参加するのが、全国9地域のブロックPTA協議会で、そのブロックPTA協議会に参加するのが各都道府県ごとのPTA協議会等で、その都道府県ごとのPTA協議会等に(一部)参加するのが、単位PTAとなります。単位PTA(略称『単P』)が小学校や中学校にある個別のPTAです。単Pで合計1千万人の会員数ということですから、PTAというのは巨大組織ですよね。

PTAという言葉を使った時には、これら全てをくくることになるのですが、基本は単Pこそが後述するPTAらしいPTA活動をしているところであり、(一見すると上部組織に見える)協議会は単Pの活動を共有したり子育てに関する親の意見を(地域や国の)政治に反映するみたいなそういう違いがあります。

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※画像は、運営組織 | 公益社団法人日本PTA全国協議会より

なお、最初に紹介した「子どもに見せたくないテレビ番組」は、日Pが毎年行っている『子どもとメディアに関する意識調査』というアンケートの一項目に過ぎません。そして、平成23年度を最後にこの項目に関する調査は終了となりました。古くは、『8時だョ!全員集合』なんかも取り上げられたわけですから30年強続いていたわけですね。

その最後となった平成23年度の調査では、こんな風なコメントがされています。

7)「見せたくない番組」より「見せたい番組」の方が多い。(P59)

これまでPTAの調査では「見せたくない番組」が脚光を浴びてきた。しかし保護者のデータを見ていると「見せたくない番組」より「見せたい番組」の方が数値が高いのである。

「見せたくない番組」があるという保護者は小学5年製の保護者で28.2%と3割を下回る。中学生でも18.9%と2割を割る。

逆に、「見せたい番組」では小学生で37.8%、中学生で34.5%。

「內容がばかばかしい」「言葉が乱暴である」から「見せたくない」というのは理解できる。しかし、親たちは「知識が豊富になる、学習の助けになる」「內容が役立つ」から「見せたい」という意見の方を強くもつのである。

また、「見せたくない番組」で「スポンサーの責任」の有無で興味深いデータが読み取れる。4年間で「責任がある」という数値が65.9%(20年度)→64.7%(21年度)→63.3%(22年度)→61.4%(23年度)と減少している。保護者たちの間でテレビ視聴は送り手の問題もあるが、受け手の自己責任だ、という意識が芽生えつつあるようだ。

23年度-子どもとメディアに関する意識調査』(P4)より。下線は筆者

随分冷静ですよね。これを書かれたのは千葉大教育学部の教授ですが、日Pは外部にコメントを依頼して、客観性あるまとめ方をしています。他のコメントだと、

6)10代のアイドルからの影響現象(P52)

10代のアイドルから影響を「非常に受けている」者は小5で4.0%で昨年の7.1%より減少。一方、「まったく受けていない」では小5で33.5%。ちなみに昨年は29.3%。4.2ポイントも増えている。中2においても同じ傾向である。

10代のアイドルのインパクトが弱くなり始めているのだろうか。

(『24年度-子どもとメディアに関する意識調査』(P3)より)

こういうものがあったり、この調査ではテレビ、漫画・雑誌、ゲーム、インターネット等の各種メディアについて、今の子供たちがどう接しているのか親目線で体系的に確認することができます。

他には、漫画の表現規制に関連する話も触れられています。「子どもに見せたくないテレビ番組」ばかりが話題になっていましたが、親への意識調査として見るとかなり面白い內容です。

 

今話題になるPTA

そんなPTAが今話題になっています。

2013年には作家の川端裕人さんと憲法学者の木村草太さんによるこの記事が話題になり、

昨年3月にはAERAでこんな特集が組まれ(左から2番目の列)、

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※画像は、朝日新聞出版 最新刊行物:雑誌:AERA:AERA 2014年3月3日増大号より

今年になってNHKでも度々取り上げられ、

まもなく新学期! PTAを考える - 放送内容まるわかり! - NHK 週刊 ニュース深読み
NHK NEWS WEB “春の憂うつ” PTAにどう臨む

先の川端裕人さんのご活躍もあり、PTAのあり方に関する本も複数出版されています。 

PTA再活用論―悩ましき現実を超えて (中公新書ラクレ)

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PTAをけっこうラクにたのしくする本

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運営からトラブル解決まで PTAお役立ちハンドブック

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ではなぜ今PTAについての議論がこれだけ盛んなのでしょうか。もちろんネットの普及により問題が見える化してきたのもありますが、そこには様々な背景があると考えられます。

 

PTAのあり方が議論になっている背景~共働き、教育費、教員残業時間~

(1)共働き世帯の増加

PTAについて議論が再燃している一番の背景としては、ここ15年ぐらいの強烈な共働き化傾向がまず挙げられます。単PでのPTA活動は人にもよりますが100時間~最大700時間ぐらいまでかかりますから、1ヶ月~5ヶ月ぐらいの労働と言えるわけです。

PTAに入るのは原則子供を持つ親ですから働きながら子育てをしながらプラスアルファで1ヶ月~5ヶ月ぐらいの労働ができるかと言えば困難ですよね。高度経済成長期を支えた専業主婦モデルでどうにか成り立ってきたPTAの活動が重たくなってくるのは必然です。

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※画像は、1-2-8図 共働き等世帯数の推移 | 内閣府男女共同参画局より

親がPTA活動にかけられる時間が減ってきている一方で、自治体や教員がPTAに頼らざるを得ないという状況もあります。

 

(2)地方教育費の減少

以下は1949年から実施されている文科省による地方自治体の教育費調査です。ご覧のとおり基本的に右肩下がり傾向です。

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※画像は、平成25年度(平成24会計年度)地方教育費調査より

少子化だから教育費が減っても当然だろうという指摘もあるでしょうから、一人当たりの推移も紹介しておきます。建物の修繕費用などを除いた純粋な消費的支出に限定すると増えるどころが微減傾向です。

日本の教育費の公費支出が低いことはOECDの調査報告書から毎年確認されていることですが、介護等の高齢化対策への費用が増える中で、子供の教育費への費用は分かりやすく削られていっています。

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※画像は、平成25年度(平成24会計年度)地方教育費調査より

元々PTAは役所から多くの事務作業を振られてきたわけですが、自治体としての教育費の予算が減れば、『学校の嫁』ならぬ『地域の嫁』としての期待は高まります。

 

(3)教員残業時間の増加

PTAとはParent Teacher Associationの略ですが、Parent=親以外のもう一つの要素であるTeacher=教員の状況はどうなっているでしょうか。ご存知の方も多いと思いますが、教員残業時間は増加の一途を辿っています。

第4回 教員増加要求の意味するところ 紹介データ - 調査室長コラム - ベネッセ教育総合研究所

実際に、文科省が東京大学に委託して行った「教員勤務実態調査」(2006年)によると、小・中学校の教員は勤務日、休日ともに3時間前後の残業と持ち帰り業務を行っている。データから1ヵ月の残業時間を試算すると50時間を超え、持ち帰り業務も30時間を超える。ちなみに、40年前に行った調査(1966年度調査)では、月の残業時間が10~20時間と少なかった。繰り返し述べるが、教員の努力のみに頼らない政策や仕組みづくりが必要なのだ。 

「勤務実態調査 2012」の概要について(全教)

教職員の 1 ヵ月の平均時間外勤務時間は、69 時間 32 分

全日本教職員組合(全教)の調査では1ヶ月平均で約70時間ですから、過労死ラインの月80時間まであともう一歩です。この間に増えているのは授業時間よりもその準備であったり事務作業であるというのも、これも有名な話ですね。

先生がこんな状態ですから、運動会、文化祭、バザー、体育祭などの学校行事は当然、草むしり、夏休みのプール監視員、交通安全監視員などの学校雑務についても学校側としては親に頼りたくなるでしょう。

 

少子化が進み、親による子供への期待は高まり、教育はもちろん学校側には防犯であったりいじめ対策という直接教育に関わらないことにも期待値が高まっています。では、そういった親による学校への期待というのに学校や地方自治体が応えられる状況かと言えばそう簡単ではない。そして、勤労者の所得はここ20年減少し、共働きが増える中で、時間的にも経済的にも余裕は減っていっている。

PTA活動について今議論になるのは必然と言えそうです。

 

PTAが議論になるのは今に始まったものではない

こんな話の流れだとPTAについての議論が活発になったのは今だけかと思われるかもしれませんが、歴史的にはPTAの存在意義は1940年代後半、1960年代後半と何度か話題になっている時期があります。今を知るには歴史を知るのも有効な手段ですから、簡単に過去のPTAの歴史を振り返ります。

参考にするのは、藤田秀雄先生の論考と、

CiNii 論文 -  <論説>日本における PTA の歴史 (その 1)
CiNii 論文 -  日本における PTA の歴史

今野雅裕先生が日Pに寄稿した論考となります。

日本PTAの歩み | 公益社団法人日本PTA全国協議会

 

(1)1946年GHQと文部省等によるPTAの設立推奨

PTAについて多少調べた人であれば誰もが知っている通り、PTAというのは戦後GHQを経由してアメリカから輸入されたものです。本来は自発的な組織であるはずのPTAですが、日本では文部省も関わり、上から下に"啓蒙"されました。

PTAの歩み 第1章 | 公益社団法人日本PTA全国協議会

 

(2)"啓蒙"からわずか2年で約80%、4年でほぼ100%の組成率

この特殊な背景により日本でのPTAの組成率は異常とも言える数字になります。以下の表は1948年4月の文部省調査ですがこの時点ですでに全国の小中高の約8割でPTAが結成されています。

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※画像は、藤田秀雄『日本における PTA の歴史』より

1950年1月の調査では組成率は約9割となり、この時点で会員数は約15百万人、先に紹介した都道府県レベルでの協議会も29となり、 

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※画像は、藤田秀雄『日本における PTA の歴史』より

1950年4月の調査ではほぼ100%となります。 

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※画像は、藤田秀雄『日本における PTA の歴史 (その 1)』より

この数字がいかに特異か、アメリカでの同時期の組成率を見てみましょう。

アメリカのPTAは五〇年の歴史を経過して、なおつぎのような状態であった(一九四七年四月現在)。

会員数 約四百五〇万人

PTA数 二万八千

結成率 全学校の二〇%

(藤田秀雄『日本における PTA の歴史』より)

50年の歴史があったアメリカでさえ組成率が20%だったものが、日本では導入からたった4年で約100%です。人数も約450万人に対して約1500万人。民主的教育というものに日本の父母が興味を持ち自発的に設立したものという側面より、GHQと文部省による熱心な"啓蒙"と、戦前まであった父兄会や後援会をそのままPTAにスライドさせたという性質のものであることが分かるかと思います。PTAについては強制参加の是非が議論されていますが、元々任意参加のものではなかったということです。

こういうことを言っていると陰謀論者に見られそうなので文部省が昭和56年に発行した『学制百年史』で同様の指摘があることも補足します。

こうしてPTAが短期間のうちに急速に普及した背景には、戦前の父兄会、学校後援会などが性格を改めずに組織替えしたり、また、隣組に代わる地域組織として便宜的に考えられたりしたことがなかったとはいえず、その理念と現実とのギャップは将来に問題を残すこととなった。

三 社会教育関係団体の再編成:文部科学省

なお、そういった背景により当初のPTAは学校後援会として公費補助や教員補助など戦後物資が足りない中、教育環境の充実(給食制度の導入など)をするための寄付団体という趣が強いものでした。

 

(3)1960年代後半の寄付団体からの脱却

そういった寄付的な、学校後援会的な役割を担ってきたPTAについて1960年代後半に改めてPTAの存在意義についての議論がなされました。

PTAの歩み 第3章 | 公益社団法人日本PTA全国協議会

昭和 42 年(1967)6 月、社会教育審議会は「父母と先生の会のあり方について」報告を行った。
報告では「従前の父母と先生の会(PTA)の多くは、学校後援会的な事業に重点をおかれ、その面での役割を果たしてきたが、この会結成の趣旨である児童生徒の幸福な成長をはかるための会員相互の学習活動や社会活動等は、必ずしも十分に行われてきたとはいえない。」と現状についての評価・認識を表明する。

同じ昭和 44 年 10 月 31 日付けの機関誌日本 PTA には、「私たち PTA の主張」として、PTA は学校の付属団体でも後援会でもなく、ボランティア団体であり、従って、学校に干渉しない、学校から干渉されない自主的団体であること。
自分の子どものための運動ではなく、広く子どものために、しかも世界的な運動の一環として行うものであると反論するとともに、全国各地で PTA の使命と役割について徹底的に分析・研究する事を呼びかけている。

こうして、寄付団体からPTAが脱却していくわけですが、これにより当初の日本のPTAが果たしてきた大きな役割が失われることにより、PTAが迷走することになります。

 

(4)繰り返し議論になるPTAの意義と自由参加

この迷走については同じく日PのPTAの歩みでもうかがえます。

PTAの歩み 第5章 | 公益社団法人日本PTA全国協議会

PTA はこれまで、子どもの健全な育成に関心のある親や教師や地域の人々が対等の立場で参加する成人の団体、社会教育団体として考えられ、位置づけられてきたが、現実には、自分の子どもを通学させている親とその学校の教員のみで構成する団体として定着してしまった。

しかも会員は、PTA 活動に賛同するか否かにかかわらず、子どもがその学校に在学する期間のみ、自動的に加入することになっている。

これまで、PTA の組織編成について絶えず議論になってきたのは、親の網羅的な機械的参加の在り方であった。

有志による自由な参加が、会としての自主的で活発な活動をもたらす源であるから、保護者全員参加制は廃止して、意識の高い人のみで再出発すべきとの論が常にあった。

PTAには成人教育の場としての役割を果たしていないこと、自主的な参加となっていないことが議論になってきたことが分かります。それで、この後、ちゃんとPTAの存在意義を見直そうという話になると思いきや、以下のように話は展開します。

しかし、現実に父母の全員参加という組織編成がほぼ完全に定着している現在においては、その議論は現実的とはいえない。
その場合、現実には、おそらくPTA自体の衰退につながることが予測される。
むしろ、参加形態よりも、参加後のPTA会員の意識の深まりのなさ、活動の不十分さの方を問題にすべきであろう。

http://nippon-pta.or.jp/n-pta-content/uploads/2014/12/5-2.pdfから)

ほぼ強制参加させられているPTA会員の意識の深まりのなさ、活動の不十分さが問題にされています。結局、PTAというのは地方自治体にとっても学校にとっても今の形が非常に都合がよく、日Pとしてもそれをほぼ容認しているという状態ですね。

日Pの2014年の総会に下村文部科学大臣が参加しているのですが、

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※日P広報誌日本PTA『2014年08月31日 第345号』より。赤枠は筆者

教育委員会制度の改変に伴い、PTAからぜひ教育委員になって欲しいと繰り返し、繰り返し語られています。こういう話ができるとすると、国としても今の統制がとれたPTAというのはありがたいでしょうね。なお、途中で"ボランティア活動でもありますから"とあるんですが、ボランティア活動だから年間平均15回の教育委員会に参加して欲しいというのはどういうことなんでしょうか。ボランティア活動というのを何だと考えているのか。

 

PTAの議論をする上で気をつけたい地域性

ここまで今のPTAが置かれている現状、PTAの歴史を見てきましたが、PTAの議論をする上で地域ごとによってPTAの性質がまた違っているとうことは忘れてはいけないところです。

例えば、以下の図はPTA会長の女性の割合ですが、東京が46.7%である一方、山形県は1.6%です。

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※画像は、平成20年版男女共同参画白書|内閣府男女共同参画局より

会長一つとってもこれだけ地域差があります。PTAの雰囲気というのは、その地域で全く違う可能性があり、従って、自分の単Pでの経験が他の単Pで同じというわけでは必ずしもありません。

傾向としては、PTA会長の女性率が低いところは、昔ながらのPTAのやり方をしているところが多いと考えられます。会長職は名誉職として地域の社会的な肩書を持った男性が神輿として担ぎ上げられ、副会長や書記や会計は女性が固めるという単Pの構成ですね。

PTAの任意加入についても東京都杉並区では区下の学校はPTAは原則任意加入ということになっています。PTAの議論の中で最も話題になる任意加入かどうかについてもこういう差があるわけです。

なお、例えば学校別、学年別でもまた変わるところがあります。

 

締め

ということで、PTA特集のマクロ編でした。どうでしょうか、面白くありません?

次回のミクロ編では、

  • 実際にどんな活動がPTAでは行われているのか
  • よくあるPTAでの揉め事
  • PTAで揉め事がある背景とその解決策

といった、より身近な話について紹介する予定です。以前紹介したエピソードを体系的に語る感じですね。 読者の皆様から送っていただいたとびきりのエピソードもお蔵出しします。

後は、PTA関連本のお勧めの読み順とかも紹介しますね。PTAについては再三同じ議論が繰り返され続けており、既に関連書式で語り尽くされているところもありますから、巨人の肩に乗らないともったいない。

 

その上で、自分が考えるPTAのこれからを最後にまとめるつもりです。